年齢を重ねるにつれ、考えなければならないのが老後の生活についてです。
将来、年金収入だけで生活をやりくりしていくのが難しい場合、不自由ない生活を送るためには現役時代に貯めた老後資金が欠かせません。
そんな老後資金は一体どのくらい必要なのか、老後資金を貯めるためには一体何をすればいいのか、ここではそんな疑問を解決するため、貯めるべき老後資金の目安と貯め方について簡単にご紹介していきます。
老後に必要な資金は？
平均寿命が延びる一方で
2019年に発表された厚労省のまとめによると、日本人の平均寿命は女性が約87歳、男性が約81歳となっています。
これは1989年に行われた同じ調査による女性約81歳、男性約75歳という結果から大幅に伸びており、医療の充実や生活環境の変化によって日本人の寿命が年々長くなっている事がわかります。
一般的に定年退職をし、年金暮らしとなるのが60〜65歳、そこから現在の平均寿命までは約16〜27年あると考えると、その間の生活を支える老後資金について悩んでしまう人も多いでしょう。
一昨年の調査結果で、今の日本で老夫婦が95歳まで生きた場合に必要となる老後資金は2,000万円、つまり定年退職後、夫婦ふたりが不自由ない生活を送るには月々の年金の他に2,000万円の蓄えが必要になるというものが話題になりました。
単身者の場合も同様で、65〜85歳まで生活するのに必要となる老後資金は男女ともに約1,500万円となっています。
もちろんそれぞれの人によって、年金額や貯蓄額、どのような暮らしを望むか、住まいは持ち家かどうかなどによって必要な資金の額は異なってきます。
が、上記の調査の2000万円の根拠は統計による高齢世帯の家計収支の赤字額を平均寿命でかけた額であることから、一定の目安であるとは言えます。
老後に備えて今からできること
もちろん誰しもが現在の平均寿命まで生きると決まっているわけではありません。
しかし、ここ数年日本の平均寿命は延び続けており、今の40代、50代が高齢化する頃には平均寿命がもっと長くなっている可能性は十分にあります。
そのため、しっかり働いて稼げる今から、老後の資金について考えることはとても重要です。
40代、50代ができる老後の資金を蓄える方法は大きく分けて2つあります。
それは毎月の給与をうまくやりくりして貯蓄を増やすこと、そして投資などで資産を増やすことです。
まずは老後資金を貯める方法について詳しく解説していきます。
コロナでの影響と一口に言っても、影響の受け方は状況によって色々でしょう。
例えば同じ会社員の方でも、収入が大きく減った、リモートワークになり通勤が激減した、子供の休校での影響が大きかった、など職業や家庭環境、住んでいる地域によって大きく違いがあります。
老後資金を貯める方法
貯蓄は老後資金を増やす近道
老後のための資金を貯めるのに、日々の給料から毎月一定の額を貯金に回しているという人は多いでしょう。
貯蓄の貯め方として、最もポピュラーなやり方である貯金は今すぐにでも気軽に始めることができます。
しかしその一方、給料のやりくりが苦手でなかなか貯金を増やせないと悩んでいる人もいるのではないでしょうか。
貯金を増やすのに必要なのは、支出の見直しです。そのため、老後資金を増やすためにも、まずは毎月の支出を見直して無駄な費用を削り、貯蓄に回す額を増やすことから始めてみましょう。
食費の見直し
生活費の中でも無駄を見つけやすく、節約がしやすいのが食費です。
毎日食べる食事の食材費だけでなく、晩酌用の酒代やつい買ってしまうお菓子などにかかる費用を見直してみると、案外簡単に食費を減らすことができます。
また、同じ食材を買うにしても商品の値段が安いスーパーを利用したり、買い物をしたときにもらえるポイントをうまく活用することで、生活の質を下げずに節約をすることも十分に可能です。
通信費の見直し
いまやパソコンやスマートフォンが欠かせない時代です。
一人一台はスマートフォンを持っているような今だからこそ、通信費は安く抑えておきたいものです。
貯蓄額を増やしたいのであれば、まずは毎月の通信費を確認してみましょう。そこから家族それぞれの利用状況を確認し、必要以上に支払っているものがあれば、プランの見直しを検討することをおすすめします。
また、最近では携帯電話を安く使用できる格安SIMや格安スマホを売りとしている通信会社も登場しており、賢く利用することで通信費をぐっと抑えることができます。
保険の見直し
契約者のライフステージによって、保証する範囲や期間が変わる生命保険は数年に一度見直すことが大切です。
特に子供のいる家庭は子供の成長とともに必要なくなる保険もあるため、その時々の自分に合ったプランに変更することで無駄を減らし、節約につなげることができます。
住宅費の見直し
老後に心配なのが、住宅ローンなどの住宅費です。ローンで住宅を購入した際に何年ローンを組んだかによってその対応は大きく変わってきますが、もし定年退職後の60〜65歳以降もローンの返済をしなければならない場合にはボーナスなどで繰り上げ返済をし、返済額をできるだけ減らしていくことをおすすめします。
また、賃貸住宅に住んでいる場合は将来年金生活になり、生活の基盤となる収入が減ることを見越して家賃が少なく程よい広さの家に引っ越すなど、自分の生活に見合った住宅に住むことを心がけましょう。
老後資金を増やす方法
老後の資金を増やすためにできること
老後の資金を増やすために日々の生活費を節約し貯蓄をする人は多いですが、限られた収入をやりくりして増やせる額には当然限度があります。
そのため、老後資金を賢く貯めるには、資産を増やすことがとても重要です。
投資は資産を増やす方法としてよく知られていますが、詳しくは分からない、投資に良くないイメージを持っていてなかなか手を出せないという人もいるでしょう。
そこで、投資初心者にもわかりやすい非課税制度についてご紹介します。
iDeCo（個人型確定拠出年金）
iDeCoは、年金制度の一つである個人型確定拠出年金の愛称です。
制度改正により平成29年1月から20歳以上60歳未満のほとんどの方が加入できるようになりました。
拠出時、運用時、受取時と3段階の手厚い税制優遇が特徴です。
ただし、受取額は拠出額と運用結果次第で異なること、年金制度なので原則60歳まで引き出しできないことも注意が必要です。
NISA（少額投資非課税制度）
NISA（少額投資非課税制度）は、2014年から始まった少額投資における非課税制度のことです。
通常、投資をする際には投資で得た収益に対し税金がかかりますが、NISAを利用して投資をした場合はその利益が5年間非課税になります。
NISAは専用の口座を開設することで利用でき、年間120万円を上限として投資ができるため、初心者でも数万円の投資からお得に始めることができます。
また、2018年には長期・積立・分散投資を支援する非課税制度であるつみたてNISAも始まりました。
こちらは年間毎年40万円を上限に積立で始められ、最大20年間非課税で投資することができます。
通常のNISAよりも少額で、仕組みも簡単なので投資の初心者でも手が出しやすく、老後の資産を増やすには良い制度と言えるでしょう。
老後を楽しく生きるために
定年退職後の生活は仕事での責任感やプレッシャーから開放される一方、これまでの収入が無くなるということもあり、不安を抱える人も少なくないはずです。
日本の平均寿命が延びる昨今、2,000万円必要になるとも言われる老後資金への備えはそんな不安を解消するためにも欠かせないものとなるでしょう。
元気に働ける今だからこそ、日々の生活を見直して老後資金のために少しずつできることから始めていきましょう。
